主体的な学習者になる

全国どの地域で教育を受けても、一定の水準の教育を受けられるようにするため、文部科学省では、学校教育法等に基づき、各学校で教育課程を編成する際の基準を定め、これを「学習指導要領」といいます。出典:文部科学省ウェブサイトより

その基準を一部を見直しをして、小学校では平成30年度、中学校では平成31年度から新たな要項で授業が行われます。学習指導要綱はほぼ10年に一度のサイクルで見直しがされていますので、50代半ばの僕が小学校を卒業してから3~4回の見直しがされていることになりますね。社会の変化は早いし、社会から要請される必要な知識、技術、コミュニケーション力等も10年前とは大違いですから、学習指導要綱が変わっていくのも必然なのかもしれません。

改訂された新学習指導要綱のポイントの一つに「主体的・対話的に深い学び アクティブ・ラーニング」の視点が挙げられます。文科省の答申では「質の高い学びを実現し、生涯にわたって脳と能動的(アクティブ)に学び続けられる」ように「授業の工夫・改善をかさねていくこと」としています。ほぼ10年ごとの見直しですから、これからスタートする要項は2030年頃の社会を見通して作成されたものとなります。その頃に今の子供たちに求められる力が「主体的・対話的に深い学び」である、と導き出されたのです。

小中学校のことでしょ、と見過ごしてしまいがちですが、国は2030年頃に必要な人材を社会に輩出するための改訂ですから、10年後には中小企業側もアクティブ・ラーニングの授業を受けてきた人材を受け入れていくことになります。つまり、社員教育に付け加えるべき項目がひとつ増えますが、人材を受け入れる企業の社員(私含め)もアクティブ・ラーナー(主体的に学習する者)に変貌していなければ、話がかみ合わないまま仕事をすることになってしまいます。AI化が進んでいるとはいえ、意思疎通ができなければ仕事になりません。そうした事態は避けなければなりません。今から準備する、それしかなさそうです。

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by AKIO_TAKE | 2018-03-14 22:59 | book